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構造躯体などの劣化対策

1.適用される評価方法基準

評価方法基準第5の3の3-1(3)の等級3。

2.基準の内容(木造)

建築物の部位ごとに次のような基準が定められています。

a.外壁の軸組等(地面から高さ1m以内の部分)

次のチェック表に従ってチェックして、適否の判定が「適」となるような仕様で設計してください。
項目
チェック事項
外壁工法
通気構造
通気構造以外
樹種
製材、集成材、構造用合板等
-
耐久性区分D1以外
耐久性区分D1
左のうちヒノキ等
薬剤処理
防腐処理有り(現場処理)
防腐処理無し
-
-
K3相当以上(工場処理)
左以外
部材の小径
-
13.5cm以上
13.5cm未満
12.0cm以上
12.0cm未満
-
-
適否
構造用製材規格等の耐久性区分D1に該当するもの及びヒノキ等に該当するものの一覧は次の表のとおりです。
JASの区分
耐久性区分D1に区分されるもの(※はヒノキ等に該当するもの)
イ.製材
ヒノキ※ - ヒバ※ - スギ - カラマツ - ベイヒバ※ - ベイヒ※ - ベイスギ※ - ベイマツ - ダフリカカラマツ - サイプレスパイン
ケヤキ※ - クリ※ - クヌギ - ミズナラ - カプール - セランガンバツ - アピトン - ケンパス - ボンゴシ - イペ - ジャラ
ロ.枠組壁工法構造用製材
ダグラスファー - ウエスタンラーチ - ダブリカカラマツ - パシフィックコーストイエロシーダー - タマラック - カラマツ - ヒバ※ - ヒノキ※ - ベイヒバ※ - スギ - タイワンヒノキ※ - ウエスタンレッドシーダー※

b.土台

  • K3以上の防腐処理(工場処理)又は上記表のヒノキ等に区分される製材若しくはヒノキ等で構成される集成材を使用し、土台に接する外壁下端に水切りを設置する。

c.浴室・脱衣室

  • 浴室については、軸組、床、天井について、仕上材等に防水上有効な措置がなされているか、又は、外壁の軸組等と同様の防腐措置がなされていることと、浴室ユニットを使用する場合にはJIS A4416に適合するものを使用する。
  • 脱衣室については、軸組、床について、仕上材等に防水上有効な措置がなされているか、又は、外壁の軸組等と同様の防腐措置がなされていること。

d.地盤

  • 地盤については、有効な土壌処理を施すか、べた基礎その他の措置がなされていること。

e.基礎

  • 地面から基礎上端又は地面から土台下端までの高さが400mm以上あること。

f.床下換気・防湿

  • 床下換気については、基礎断熱工法とするか、あるいは基礎断熱以外の場合には、換気措置として、4m以下ごとに有効面積300平方m以上の換気口又は1m当たり有効面積75平方m以上の換気口を設けること。
  • 床下防湿については、厚さ60mm以上のコンクリート、厚さ0.1mm以上の防湿フィルムその他の同等の防湿性能があると確かめられた材料で覆われていること。

g.小屋裏換気

屋根断熱工法とするか、あるいは次の1〜4のいずれかの換気方式であること。
 
  1. 小屋裏の壁のうち屋外に面するものに換気上有効な位置に2以上の換気口が設けられ、かつ、換気口の有効面積の天井面積に対する割合が300分の1以上であること。
  2. 軒裏の換気上有効な位置に2以上の換気口が設けられ、かつ、換気口の有効面積の天井面積に対する割合が250分の1以上であること。
  3. 軒裏又は小屋裏の壁のうち屋外に面するものに吸気口が設けられ、小屋裏の壁で屋外に面するものに排気口が吸気口垂直距離で90cm以上離して設けられ、かつ、吸気口及び排気口の有効面積の天井面積に対する割合がそれぞれ900分の1以上であること。
  4. 軒裏は小屋裏の壁のうち屋外に面するものに吸気口が設けられ、小屋裏の頂部に排気塔その他の器具を用いて排気口が設けられ、かつ、吸気口の有効面積の天井面積に対する割合がそれぞれ900分の1以上であり、かつ、排気口の有効面積の天井面積に対する割合が1600分の1以上であること。
 

3.評価方法基準以外に適用される基準

認定対象建築物の構造の種類に応じて、評価方法基準以外に付加される基準があります。
ここでは木造の場合の基準を示します。
 
  1. 区分された床下空間(人通孔等により接続されている場合は、接続されている床下空間を1の部分とみなす。)ごとに点検口を設けること。
  2. 区分された小屋裏空間(人通孔等により接続されている場合は、接続されている小屋裏空間を1の部分とみなす。)ごとに点検口を設けること。
  3. 床下空間の有効高さを330mm以上とすること。ただし、浴室の床下等当該床下空間の有効高さを330mm未満とすることがやむを得ないと認められる部分で、当該部分の点検を行うことができ、かつ、当該部分以外の床下空間の点検に支障をきたさない場合にあっては、この限りでない。
 
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